防爆無線機とは?基礎知識から詳しく解説
防爆無線機は大気中に可燃性ガス・蒸気・粉塵が放出されても火災や爆発の点火源とならないように特別な構造で設計され、認証機関による防爆規格検査に合格し認証を受けた無線機です。各種工場、コンビナートや化学プラントによく使用されてます。
本コラムでは、防爆とは?防爆無線機はなぜ必要なのか?基礎知識から詳しく解説します。

目次
「防爆」とは、具体的にどういう意味か?
“防爆”とは、可燃性のガス・蒸気・粉塵による火災や爆発を防止することで、爆発から防ぐことではありません。
爆発・火災は可燃性ガスや可燃性の液体蒸気が大気に放出され、空気(酸素)と混合し、爆発性雰囲気が形成されたときに、爆発を起こすのに十分なエネルギーの点火源が同時に共存したときに発生すると考えられています。
「防爆電気機器」は何?
防爆電気機器は、電気設備が可燃性のガス・蒸気・粉塵に対して火災や爆発の点火源(電気的火花や発火高温)とならないようにした電気機器のことです。

防爆対応無線機
本質安全防爆型デジタル簡易無線機 NX-330EXCT

- 通信方式: デジタル
- デジタル通信規格: ARIB STD-T98
- 本質安全防爆構造規格
- Ex ib llC T4 Gb(ガス)
- Ex ib lllC T110℃ Db(粉塵)
- 防爆構造型式検定番号 ib: DEK19.0036
- 2022年以降の新スプリアス規格対応
防爆無線機はどうして必要なのか?
平成30年の水準で計算すると、10年間で火災事故を起こす危険物施設は197施設中1施設の割合となり、製造所に限ると14施設中1施設で事故が発生している割合となります。
ひとたび事故が発生すると、民事上の賠償責任、災害補償、労働災害防止義務違反の刑事責任に加え、死傷者が出れば業務上過失致死罪も問われます。さらに社会的信用の低下により長期にわたり影響を受けることになります。
防爆は「絶対に事故が起きないこと」を保証するものではありませんが、安全を確保するため危険場所では爆発や火災の発生確率を「許容可能なレベルまでリスク低減する処置」を取ることができます。
防爆無線機における法的責任はあるのか?

労働安全衛生法(厚生労働省所管)
法律では事業者に対し労働災害防止措置を義務付けており、防爆エリアでは国内防爆検定品を使用するように定めています。違反すれば、民事責任「安全配慮義務違反」や刑事責任「労働安全衛生法違反」となり、懲役や罰金の対象となります。
また、それらが原因で死傷の事故を発生させた場合、「業務上過失致死罪」に問われることになります。
電気事業法(経済産業省所管)
防爆エリアでの電気工事方法や国内の防爆検定方法を定めています。
危険場所(Zone0~2)に適用する電気機器は、国内防爆認定品でなければならず、国内の防爆認定は、厚生労働大臣に認定された機関で行います。
海外で防爆認定を受けているものでも、国内の型式検定がなければ適合した防爆機器とはなりません。これらに違反した場合は「電機事業法違反」となり罰金の対象となります。
消防法(総務省所、各自治体消防署)
危険物の貯蔵所、取扱所ごとに法令があります。
危険物を取り扱う工場の建設や設備の改造を行う場合は、事前に設備の設置許可申請が必要となり、申請後は消防署より"設置許可申請通りに完成しているかどうか"の使用前検査が行われます。
主に防爆無線機はどのような場所で使用されているか
ガス蒸気危険場所
可燃性のガスの主な危険作業場所としては、石油や化学薬品の使用または製造・精製するプラント、ガス・ガソリン・可燃薬品などの取扱所、塗料や溶剤を使用製造する場所、それらを使用する塗装や洗浄作業を行う場所のほかに、それらを貯蔵・保管する施設など、可燃性危険物を使用する設備・工場・倉庫などが対象となります。
それらの危険場所は、労働安全衛生法44条(労働安全衛生規則第280条関係)において、
- 特別危険箇所(≒Zone0 可燃性ガスが連続して発生する場所/可燃ガスの液面上部など)
- 第1類危険箇所(≒Zone1 可燃性ガスがしばしば発生する場所/ガスや蒸気排出場所や注入開口部付近)
- 第2類危険箇所(≒Zone2 容器の劣化や誤操作で漏洩する場所、Zone1の隣接場所)
と分類されていますが、危険場所の種別の最終決定に関しては、危険物を取り扱う事業者(その現場の責任者)の責任で行われることになります。
危険場所の区分は可燃物質の放出源の等級、開口部の分類、換気の種類、換気度、換気の有効度で分類され、規定又は計算によって決定するものとされています。

粉塵危険場所
粉塵の危険場所は、爆発を生じる十分な量の粉塵が空気中に浮遊し、爆発性粉塵雰囲気を生成するおそれがあるか、粉塵の堆積があって浮遊するおそれがある場所(工場や事業場、倉庫)がその対象となります。
STJレンテックのサービスについて
STJレンテックでは防爆無線機はレンタルと販売にて取り扱いを行っておりますのでお気軽にお問い合わせください。
また、防爆無線機のレンタル、販売のどちらの場合でも免許申請の関係上、1ヶ月~1ヶ月半ほどのお時間がかかりますので、お早めにお問い合わせください。
防爆無線機をレンタルでご利用頂いているお客様は採掘や、ガス資源調査の時期に合わせて等、一時的な使用の際にレンタル頂いている事が多いです。販売でご利用頂いているお客様の場合、製薬会社様や、コンビナートのような日常で運用頂く場合にご検討頂く事が多いです。
STJレンテックにて取り扱っている防爆無線機は全て免許製の物となりますが、免許の申請も導入のタイミングで適宜サポートさせて頂いております!気になる事がありましたらお気軽にSTJにお問い合わせください!
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